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「国内最強の"株屋″として生きていくならば、今のままでもいい。
しかし、世界の金融グループを目指した夢はどこに行ってしまったのか？」。 寂しそうに語る○Ｂは、1人や2人ではない。
はっきりした戦略が見えない。 市場関係者のこうした声に、 N もようやく腰を上げた。
10月初旬の部店長会議。 N ホールディングスの K 社長は、06年4月にもインターネット専業の証券会社を傘下に設立する意向を表明した。
これまで取引の少なかった若年層を中心に幅広い顧客層との取引を広げるためで、社名には「 N 」の名前をつけないという。 伝統の看板を隠さなければならないほど、インターネット分野での競争は激しい。
銀行法の改正を見越して、 N 証券が N 信託銀行の代理店となり顧客に預金や融資を提供する銀行代理店業務への参入も決めた。 「預金サービスを加えることにより、 N の総合金融路線が形の上では完成する」（ N 首脳）。

証券、信託銀、そして新たに立ち上げるネット証券。 N の総合力が問われようとしている。
「顧客本位の提案が認められた結果だ」。 I が2004年7月発表した200億円の公募増資について、 GS 証券資本市場本部のBはこう振り返る。
I の公募増資はエクイティファイナンス（新株発行を伴う資金調達）ラッシュだった04年度上期を象徴する大型ディール。 10社以上の証券会社が主幹事に名乗りを上げた。
当初は、個人投資家への販売を中心に考えていた I に対し、 G は「株価形成への影響力を考慮し、内外の機関投資家を取り込む必要がある」と提案。 資金調達後に株価が急落する例が頻発したこともあって、 I はこの提案を評価し、 G を N 証券と並ぶ共同主幹事に起用した。
上場主幹事として密接な関係にあった N の牙城を切り崩すことに成功した。 資金調達が具体化する前から海外でのＩＲ（投資家向け広報）説明会をアレンジするといった、幅広い部門が連携した「チームワークの勝利」とBは満足げだ。
F 、N 電産が04年6月に行った公募増資は業界関係者を驚かせこう呼ばれた。 準大手の M 証券が大手3社を差し置いて主幹事を獲得したからだ。

背景には TM 銀行常務から同社副社長に転じた F の存在があった。 F が旧 M 銀行の京都勤務時代から、N 社長の N と親しかったことが決め手になったと評された。

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